教育プログラム

履修証明プログラム

放射線災害専門スタッフ養成プログラム

大学名等 筑波大学医学群医学類
筑波大学人間総合科学学術院人間総合科学研究群
対象 災害に関する、または興味がある メディカルスタッフ(医師、看護師、保健師、薬剤師、診療放射線技師、臨床検査技師、医学物理士等)、専門職(消防士、警察官、自衛官等)、事務職員 等
履修期間 1年(原則)
授業料 40,000円(年額)*前期・後期の分納も可とする(希望者のみ)
養成すべき人材像 放射線災害時のあらゆる時相で、専門の知識と技術を持って広く活躍できるメディカルスタッフを養成します。また、専門知識を持たない者に対して、トレーナーとして、指導的立場で活躍できる人材の養成を目指します。

履修科目等

eラーニング(80時間):
放射線健康リスク科学、放射線科学、災害医学、放射線災害医学 等の講義
実習・セミナー(40時間):
 放射線災害および放射線の健康リスクに関する講義、実習とセミナーへの参加(一部オンラインも含む)

【シラバス】(リンク)

教育内容の特色等

[計120時間]

本プログラムは、「多職種で共通する内容」と「職種に特化した内容」とを精査した上で構築しています。計120時間のプログラムの内、80時間をeラーニング(ミニテスト実施)で行うため、時間・場所を問わず履修を進めることができます。また、実習・セミナーは主に休日に設定するほか、欠席者に対してはビデオ教材を提供しeラーニングによる振替履修が可能であり、社会人が学習しやすい環境を整えています。

職業実践力育成プログラム>

なお、本履修証明プログラムは、文部科学省「職業実践力育成プログラム」(BP)に申請し、2019年4月以降に開講する課程について認定を受けました。

この認定制度は、大学・大学院・短期大学・高等専門学校におけるプログラムの受講を通じた社会人の職業に必要な能力の向上を図る機会の拡大を目的として、大学等における社会人や企業等のニーズに応じた実践的・専門的なプログラムを「職業実践力育成プログラム」(BP)として文部科学大臣が認定するものです。

1)事業概要、2)申請書様式1(申請内容)、3)申請書様式2(授業科目の概要) はこちらからご覧ください。

リンク(文部科学省ホームページ)

「職業実践力育成プログラム」(BP)認定制度について

 
<専門実践教育訓練講座>

「放射線災害専門スタッフ養成プログラム」は、厚生労働省の「専門実践教育訓練講座」に申請し、令和3年4月以降に開講する課程について認定を受けました。

「教育訓練給付」とは、労働者の自発的なキャリアアップを支援するため、厚生労働大臣が指定する教育訓練を受講した際の、訓練経費の一部を雇用保険により給付するものです。

そのうち「専門実践教育訓練給付」は、中長期的なキャリア形成に資する講座について、受講する労働者が支給要件などを満たし、かつ、ハローワークで支給申請手続を行うことで、受講費用の50%(上限年間40万円)を6か月ごとに支給、訓練修了後1年以内に資格取得などし、就職などをした場合には受講費用の20%(上限年間16万円)を追加支給するものです。

リンク(厚生労働省ホームページ)

教育訓練給付制度について

専門実践教育訓練の指定講座を公表しました(令和3年4月1日付指定)

*支給該当者はプログラム履修申請時に事務局までお知らせください。

指導体制

筑波大学医学医療系に属する大学教員に加え、附属病院のメディカルスタッフも教育にあたります。

教育プログラム・コース修了者のキャリアパス構想

放射線災害が発生した場合に、災害発生初期の緊急被ばく医療から、復興期の継続的な放射線に対する健康管理までの各時相に応じて、習得した専門の知識と技術をもって広く活躍できるメディカルスタッフを養成します。また、災害現場の医療に関する専門知識を持たない者に対して、トレーナー(指導者)として活躍できる人材の養成を目指します。さらに専門性を高めたい方や研究の道へ進みたい方がいる場合には、大学院への進学も可能となります。

受入開始時期

令和6年度筑波大学履修証明プログラム「放射線災害専門スタッフ養成プログラム」の履修生を募集致します。履修を希望される方は、履修志願票および志願理由書を記載して筑波大学医学群RaMSEP事務局まで提出してください。

 

詳細については、履修証明プログラム募集要項をご確認ください。

R6_RaMSEP履修証明詳細および募集要項

履修志願票および志願理由書

(画像をクリックすると拡大します)

受付期間は、令和6年2月1日(木)から3月8日(金)必着です。

 

 

 

 

 

 

 

 


関連リンク

マナパス 社会人の大学等での学びを応援するサイト

 

 

文部科学広報

令和2年6月号に本学の履修証明プログラムの紹介記事が掲載されています。